これからの住まいとしてふさわしい選択

築20年で建物価値がゼロになると言われ、
その多くは築30年に満たない状態で取り壊されている日本の木造戸建て住宅。

リビタでは、実際には価値を残しながら空き家になったり、
取り壊されることを前提に取引されそうになっている戸建てを、
自ら買取り、建物が抱える問題を徹底的に調査・診断、新たな価値を生み出すための改修を施したうえで、
これからの住まいとして販売しています。

木造戸建ての良いところは、様々な面において「手を加えやすい」こと。
再生にあたっては、これまで中古戸建てにあったネガティブなイメージを、根底から覆すべくリノベーション計画を立案しています。
具体的には、耐震性能の確保はもちろんのこと、そこに住む人の心地よさの実現から、
地球環境にも優しい住まいづくりを行うため、既存建物を活用しながら、省エネ性能の向上にも取り組んでいます。

更に居住空間においては、建築家と共に質の高いデザインを実現し、
暮らす人自らが手を入れる余白を設け、手を加えるほどに味わいを増す素材を厳選しました。

昨今狭小化傾向にある都心近郊の戸建て住宅。
数十年前の計画だからこそ実現した敷地や建物のゆとり、立地環境の良さも大きな魅力です。
現在、東京都内城南城西エリアや横浜市内を中心に展開し、
今後は首都圏を中心に販売物件を増やしていく予定です。

Point1.これからの住まい。
戸建てにおける建築基準の転換期

日本の建物の耐震性を定める建築基準法は、過去大地震が起きるたびに見直され、改正されてきました。
戸建て住宅においては、これまで、昭和56年と平成12年に大きな改正が行われ、求められる耐震性能がアップしました。また、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(略称:木耐協)の調査によると、昭和25年以降平成12年までに建てられた木造在来工法二階建て住宅においては、90%超の住宅が耐震性が不足していることが分かりました。

HOWS Renovationでは、築年数に関わらず、第三者による耐震診断を行ったうえで適切な補強を行うことで、現行法の基準を満たすことを基本としています。それにより、大地震の際に倒壊しない耐震性を確保できるとともに、「住宅ローン控除」や「登録免許税・不動産取得税の軽減」といった、種々の税制優遇を利用することが可能となります。
※平成27年9月時点

内装解体後

基礎補強工事

金物補強工事

壁補強工事

Point2.これからの住まい。
国の定める省エネ基準の変遷

現在日本で定められている省エネに関する基準は、建築主への努力義務規定にとどまっています。そのため、日本の住宅における断熱性能は、多くの先進国の基準と比較してかなり劣っているといわれています。日本の家は冬の室温が非常に低いことから、「ヒートショック」による入浴中の事故死だけでも年間19,000人以上に上る大きな原因にも指摘されています。ざっと交通事故で亡くなる方の4倍にも近い数字です。
HOWS Renovationでは、「エネルギーパス」という家の燃費性能を表示する仕組みを利用して、中古住宅ではもちろんのこと、新築でも未だ義務化されていない住宅の省エネ性能に関し、平成25年に定められた基準をクリアすることを基本としています。住む人の健康を守り、永く快適に住み継ぐことのできる環境にも優しい家づくりを目指しています。
※エネルギーパスとは

屋根断熱材の新設

外壁断熱材の新設

窓サッシの交換

エネルギーパスの発行

その他HOWS Renovationが考える「これからの住まい」POINT

※ 建物の形状や構造・施工方法、その他の特性によっては、上記の内容に合致せず仕様が異なる場合があります。

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